ホームページ制作で必要なドメイン取得とは？登録方法と注意点

自社や自店舗の宣伝効果を高めようと思い、ホームページ制作を検討する際、まず最初の段階とも言える「ドメイン取得」の時点で悩んでしまうという方も多いのではないでしょうか。

ドメインは、ホームページに欠かせない大切なもの。一度決定してから、後でドメインを変更する場合はこれまでのSEO効果がすべて消えてしまうため、きちんと理解してからドメインを取得しなければなりません。

そこで今回は、ドメインの基礎知識から、独自ドメインのメリットデメリットやドメインの取得方法、さらに注意点など、ドメイン取得に関して知っておきたいポイントをまとめてご紹介します。

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1.ホームページ制作時に必要なドメインとは？
- 1-1.ドメインの構造
- 1-2.独自ドメインのメリット・デメリット
2.独自ドメインを取得する方法
- 2-1.ドメインの登録方法と申込み先
- 2-2.ドメインネームの決め方と2つのポイント
3.ドメイン取得における5つの注意点
まとめ

1.ホームページ制作時に必要なドメインとは？

ホームページを制作する際、まず初めに必要となる「ドメイン」とは、「http://〜」や「https://〜」などで始まるURLの中に含まれている「～.jp」や「～.com」、「～.net」などの部分のことを指します。

例えば「https://www.google.com/」などの場合でいう、「google.com」部分がドメインです。
ホームページを制作する際は、このドメインが必須となりますが、ドメインには主に「独自ドメイン」と「サブドメイン」があります。

では、独自ドメインとサブドメインにはどのような違いがあるのでしょうか。それぞれの違いについて、わかりやすく以下でまとめます。

独自ドメイン	https://www.〇〇〇.〇〇/ 〇の部分をオリジナルで決めることが可能
サブドメイン	https://www.〇〇〇.▲▲▲.▲▲/ 〇の部分をオリジナルで決めることが可能 ▲の部分はサービスを提供する企業に依存される（yahoo.co.jp等）

独自ドメインの場合は「https://www.」以降の部分を完全オリジナルで決めることが可能ですが、サブドメインの場合は独自ドメインとは違い、すべてのドメインをオリジナルで作成することができないという特徴を持っています。

1-1.ドメインの構造

ドメインは基本的に、「トップレベルドメイン・セカンドレベルドメイン・サードレベルドメイン」という3階層の構造を持っています。「https://www.yahoo.co.jp/」を例に挙げて分かりやすく説明します。

トップレベルドメインは主に国や地域などを表すコードとなっており、「jp＝日本」などの国、「com＝商業組織」などの分野別に分かれています。また、セカンドレベルメインは属性などを表すコードとなっています。
Googleのようにドメインが2つに区切られている場合は、サードレベルドメインがありません。

そして先述したように、独自ドメインの場合はサードレベルドメイン、もしくはセカンドレベルドメインにあたる部分を自由に設定することが可能です。

1-2.独自ドメインのメリット・デメリット

自社・自店舗のホームページは、完全オリジナルで決めることができる独自ドメインでの制作が一般的です。ここからは、独自ドメインのメリット・デメリットについてご説明します。

独自ドメインのメリット
①SEO対策に効果的 ②サイトを訪れたユーザーに信頼感を与えられる ③ブランド力が上がる ④完全に自分のものとして管理ができる

独自ドメインの最も大きなメリットはやはり、「SEO効果が高い」ということです。
Googleなどの検索エンジンは、検索結果に同ドメインからのページを2つまでしか表示させていないと言われています。
そのため、同じ無料ホームページ作成サービスで制作されたホームページが既に2つ以上、上位に表示されていれば、どれだけ頑張って制作したホームページであっても、上位表示される可能性は極めて低いと言えるでしょう。

その他、ホームページのドメインとメールアドレスが統一している場合、サイトを訪れたユーザーに信頼感を与えられる、さらにブランド化も期待できるなどさまざまなメリットがあります。
そして何よりも、独自ドメインであれば急にホームページが削除されてしまうというトラブルは起こらないという点は、自社・自店舗のホームページを制作する方には特に魅力的となるのではないでしょうか。

独自ドメインのデメリット
①ドメインに関する費用がかかる ②初めは上位表示が難しい ③ホームページの制作ハードルが高い

独自ドメインは、維持費として年間1,000円ほどかかります。
また、最初は上位表示が難しいというデメリットもあります。サブドメインやサブディレクトリで制作できる無料ホームページ作成サービスでは、その会社のドメインパワーを享受することができますが、独自ドメインではすべて1からSEO効果を積み重ねていかなければなりません。
もちろん、レンタルサーバーやホームページデザインもすべて自身で考えなければならないため、不慣れな方はホームページの制作ハードルが高い点も大きなデメリットだと言えるでしょう。

SEOはドメインの新旧でも評価が分かれますが、それ以外に内容が充実しており、かつ検索者の意図に沿っているかどうかという観点や、コピーコンテンツでないかなども基準となっています。
これらを踏まえ適切なSEO対策を行うことで、徐々に順位を上げることができるでしょう。

2.独自ドメインを取得する方法

先述したように、メリットの多い独自ドメインの取得。自社・自店舗のホームページを制作するのであれば、独自ドメインが最も適していると考える方もきっと多いでしょう。しかし実際に、どのような方法で独自ドメインを取得するのかわからないという方も少なくありません。
ここからは、ドメインの取得手順から、ドメインネームの決め方までを詳しくご紹介します。

2-1.ドメインの登録方法と申込み先

ドメインは「レジストリ」と呼ばれる組織が管理しており、そのレジストリが「jp」「com」などのトップレベルドメインごとに存在します。実際に登録を行ってくれるのはレジストリに認定を受けた「レジストラ（事業者）」です。

そして申込み先としてもう1つ、リセラーと呼ばれる事業者が存在します。いわばレジストラの代理店のようなもので、リセラーはレジストラと契約を結び、ドメインの登録サービスを提供しています。
独自ドメインを取得・登録する際は、ドメインネームを決めてからレジストラもしくはリセラーに依頼することが基本です。

また、多くのリセラーはレンタルサーバーも提供しています。ホームページ制作にはドメインだけでなくサーバーも必要となるため、リセラーでまとめて申込むのも良いでしょう。

2-2.ドメインネームの決め方と2つのポイント

独自ドメインのドメインネームは、「http://」もしくは「https://」以外の部分をすべて自分の好みに決めることができます。しかしドメインネームは早い者勝ちで、既に誰かが使用しているドメインネームは使えないため注意が必要です。

自社・自店舗のホームページのためのドメインネームを決めるときに、まず参考にしておくべきポイントには以下の2つがあります。

①短くするドメインネームを短くすることにより、多くのユーザーに覚えてもらいやすくなるでしょう。ドメインネームが長いと、さまざまな悪影響を及ぼしてしまいます。
たとえば、「https://www.aaaaa-bbb.jp/」はトップページとなるため、企業概要用のページを作成すると、「https://www.aaaaa-bbb.jp/company」などのようにスラッシュ（/）以降が続きます。
トップページの時点でURLが長ければ、下層ページのURLが非常に長くなってしまうため、利便性が悪くなるだけでなく、ユーザーに不信感を与えてしまう可能性もあります。

②事業やサービスに関連するキーワードを入れる事業やサービスに関連したキーワードを入れることで、SEO効果はより強力となるでしょう。SEOでは、検索者（Webサイトの利用者）の意図に沿ったページであるかどうかが大きく関係します。
ページの内容とURLが一緒である方がより信頼性が高いと判断されるため、検索されるキーワードを想定してドメイン取得することをおすすめします。

また、トップレベルドメインは「.com」や「.net」「.jp」「.org」が人気で、多くの企業でも使用されています。特に「co.jp」は法人向けに最適と言われており、信頼性も非常に高いです。
その他にも「.xyz」や「.us」などがありますが、あまり見かけないドメインは不信感を抱かせる可能性もあるため、なるべく避けた方が良いでしょう。

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3.ドメイン取得における5つの注意点

独自ドメインのメリット・デメリットから、ドメインの取得方法・ドメインネームの決め方が分かったところで、最後に「ドメイン取得における5つの注意点」をご紹介します。

①日本語ドメインの取得
これまでアルファベットでのドメイン取得についてご紹介しましたが、実は日本語のドメインも取得することができます。
しかしホームページのURL欄以外の場所では、日本語部分が「ピュニコード」という英数字の組み合わせに変換されてしまうため、迷惑メールの表記のように見えてしまうというデメリットがあります。
「日本語だから見やすい！」と思っていても、このようなデメリットがあることでマイナスに捉えられてしまう可能性もあるため、きちんと理解した上で判断しましょう。

②ドメインの権利者
ドメインは基本的に利用料金を支払っている方に権利がありますが、まれに取得を依頼したレンタルサーバー会社などが権利を持っている場合があります。
レンタルサーバー会社が権利を持っている場合、その会社にトラブルがあった際はあなたのホームページも巻き込まれてしまう可能性があります。契約時に、ドメインの権利者をしっかり確認しておきましょう

③中古ドメインの購入
ドメインは過去に使われていたものを中古として販売するケースと、これまでになかった新規ドメインを販売するケースの2つがあります。
中古ドメインの場合はSEOでプラスに働く場合もあれば、理由があって更新しなかった＝何らかの問題があったサイトのドメインという危険性もあるため、自社・自店舗のホームページは中古ドメインを避け、新規ドメインで制作することをおすすめします。

④個人情報の公開
ドメインを取得する際は個人情報を登録しますが、登録するとドメインネームに紐づいた個人情報がインターネットに公開されてしまう可能性があります。
企業の場合は代表電話などで問題ありませんが、店舗で自宅と同一住所の場合などはWhois情報代公サービスという、レジストラの情報を載せてくれるサービスを利用することをおすすめします。

⑤独自ドメインへの移行
「初めのうちは無料ホームページで制作して、アクセス数が増えてから独自ドメインで運用しよう」と考える方も多いでしょう。しかし、独自ドメインにするということはURLそのものも変わります。これまで作成したデザインや記事の移行作業、さらに重複コンテンツとならないようにリダイレクト…などやるべきことは多岐にわたります。
これらは簡単な作業ではないため、予期せぬエラーやトラブルにより1からやり直しをしなければならない、というケースも十分考えられます。